代替エネルギーがなかなか難しいのは

 東日本大震災の影響で原子力発電への目は実に厳しいものになった。
 これまで原発への懸念はあったものの、なかなかその原発に替わるエネルギー供給源が見つからなかった。もちろん、研究なり、新しい技術や供給減を探ってきた。太陽光発電や風力発電など…しかし、現実はそれがビジネスの段階になるとなかなか難しかったりする。

 そう思っていたわけだが、SPA!(2011.4.19号)の「ニュースディープスロート」でベンジャミン・フルフォード氏(ジャーナリスト)がこんな裏側を語っていた。

 世界のGDPの約7割を占めているのはエネルギー産業で、それを牛耳っているのが、石油系と原子力系の2つ。この2つの勢力は互いに利益を追求しているが、共通の敵はクリーンな代替エネルギーだというのだ。
 しかも、在来エネルギー利権は、ウォール街にも多大な影響を及ぼしていて、米金融界にとっても、厳かにできない…。
 一方、日本ではというと…。明るくない。太陽光発電の技術は日本でも取り組まれている。2年ほど前、1バレル=130ドルになったが、太陽光パネルに必要なシリコンの値段が6倍以上に高騰しているという不可思議なことが起こった。他の原料資材より生産が容易なシリコンの価格が、急に上昇したわけだ。そうしたら、在来エネルギー利権の人間がシリコンの買い占めを行っていたという。

 しかもさらに問題なのは、この構図は最近にも当てはまるという。
 日本近海に大量に眠るエネルギー資源「メタンハイドレート」の実用化が遅々として進まず、世界的に余剰している天然ガスの有効活用が行われていないのも、これと同じ構図が水面下で行われているというのだ。

 果たして、これは本当なのだろうか?
 ベンジャミン氏は「つまり、代替エネルギーへの転換は、世界の金融システムを刷新することなしには実現しない」と語る。

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