まだまだ進化し続けそう!

 COURRiER Japon(2012.1号)で「「未来」はこうして創られる」という特集がありました。MITといえばアメリカでも世界でもすごく有名な大学ですよね。MITとはマサチューセッツ工科大学のことで、ここのメディアラボの新所長に日本人がつくことになったそうです!? 思わず、ビックリですし、うれしいニュースですね。
 しかも、2008年には副所長に日本人が!?トップ1、2に日本人と聞くと、日本人の私としても「お~~!?」ってなります(笑)。
 そんなこんなで、今号は今後の未来をテーマにして内容でした。

 「オープン・イノベーション」というユニークな企業文化を作り上げたP&G社。その取り組みは目を見張るものです。読んでいてもすごいと関心させられる内容です。しかも、身近なものとして、「ファブリーズ」がどうやって生み出されたかということもわかります。
 メディアラボ副所長の石井裕氏のインタビュー記事「2200年の世界に何を残せるか。それを考えて僕は毎日を生きている」。
 石井氏の方法論としては、「なぜ?」という問いかけを繰り返すことだそうです。一見、「あれっ」と思うかもしれませんが、実にシンプルですが難しかったりしますね。でも、その「なぜ?」を繰り返し問うことで、いろんな視点にもたてたりするものですね。
 他の記事で、様々なイノベーターが紹介されていて、ジェフ・ベゾス氏、マイケル・ラザリディス氏、デビッド・ニールマン氏とか。無関係に見えるものを関連付ける能力がすごく重要になる、と。
 そして、これまですごいと思った技術とアイデアというのは、実は何年も前から存在していたものだったということ。それをアイデアというものにいかし、世の中に出すには、「根気強い洗練の過程」が必要だということ。
 「シリコンバレーで切磋琢磨を続ける「第2のスティーブ・ジョブズ」たち」の記事では、こんなアイデア、技術が生まれたことが一つ紹介されていました。
 「グーグル・インスタント」。グーグルのキーワード検索の結果を、入力中からリアルタイムで表示するシステムのこと。これをYou Tubeでも同じことをできるようにした、ということを紹介していました(記事の中の一つで紹介)。その人物、すごく話題になって、あのグーグルからも誘いがあったそうですが、断ったそうです(笑)。それもすごいと思ってしまう(笑)。でも、やはり「行動して壊していく」ということが重要だと。アイデアをすぐに行動で実行して、改良していけるか、ということ。
 最後に、メディアラボ所長の伊藤穣一氏のインタビュー記事もありました。

 毎号、楽しみにしている「ランキングで世界を斬る!」では、「「従業員を大切にする」グローバル企業トップ10」でした。

1:マイクロソフト(情報・通信)
2:SAS(情報・通信)
3:ネットアップ(情報・通信)
4:グーグル(情報・通信)
5:フェデックス(空運)
6:シスコ システムズ(情報・通信)
7:マリオット・インターナショナル(ホテル)
8:マクドナルド(外食)
9:キンバリークラーク(日用品)
10:SCジョンソン(日用品)

 1~4位まで、総合的に、情報・通信の会社が非常に多いですね。2位のSASですが、イギリスの特殊部隊かとはじめ思いました(笑)。
 一方のワーストランキングでは、「「ギャラ泥棒」の大物俳優は誰?」でした。

1:ドリュー・バリモア
2:エディー・マーフィー
3:ウィル・フェレル
4:リース・ウィザースプーン
5:デンゼル・ワシントン

 2位のエディー・マーフィーの映画はよく見ましたよ~(笑)。

 そして、「データで見る「明日の世界」」では、「米国人は働きすぎなのか?」という内容。

・被雇用者の39%が週44時間以上働いている(2009年調べ)
・被雇用者の3分の1が慢性的に「自分は働きすぎだ」と考えている
・ネット接続環境にある被雇用者のうち、56%が自宅でも会社の仕事をしており、20%が仕事関連の雑務を毎日自宅で行っている
・有給休暇を全て消化することはできないと考えている被雇用者の割合は36%
・年間7日間以下しか有給休暇を取得していない人の割合は37%

 法的に保障されている有給休暇の日数はというと、

・フランス:30
・スウェーデン:25
・ドイツ:24
・スペイン:22
・イタリア:22
・アイルランド:20
・オーストラリア:20
・ギリシャ:20
・スイス:20
・英国:20
・カナダ:10
・米国:0

だそうです。

 これらの他にも、

・「アルコールを摂取すると、面白い冗談が言える」と考えている米国の大学生の割合は4分の3
・英国の国会議事堂の大時計「ビッグベン」の頂上部が一年あたりどれだけ傾いているかというと、0.9mm
・「肥満大国」といわれる米国で、ファストフード店のカロリー表示を参考に商品を選んでいる人の割合は、6分の1
・米国の人口の1%にあたる最富裕層の家計所得が、1979年から2007年

の間でどれだけ増加したかというと、275%
といったデータがあるそうです。

 数字で見ることができるので、わかりやすいですね(笑)。

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